電磁波攻撃のやり方【絶対ダメ】

電磁波攻撃はあるが、核爆弾のように人道的な理由から絶対に行ってはいけない危険な行為。

日本では現在、電磁波攻撃いわゆるエレクトロニックハラスメントに関する法律はありません。それなのでストーカー規制法を代用したり他の法律を使い加害者の方を裁いている現状です。

しかもその内容は目に見えない電磁波ということもあり、警察が取り締まるのも厳しい面が有ります。

今回はこのような電磁波攻撃についてどんな方法があるのか？国際的に電磁波での攻撃はあり得るのか？　について詳しく説明していきます。では早速参りましょう。

電磁波攻撃は違法？

電磁波は国の電波防護指針で定められています。

このように一口に電磁波と言いましても、周波数帯で様々な目的で利用するための周波数が決められており個人や企業が勝手に好きな周波数を使うことは出来ない仕組みとなっています。

電磁波攻撃に関しては電波法によれば3テラヘルツ以下であれば問題はありませんので、違法とはいいがたいです。

とは言いましても、電磁波攻撃は目に見えない攻撃であり、微弱な電磁波と言えども長期間にわたり放射されたものを浴びることで体に悪い影響がでてくる可能性も有ります。

そもそも電波法に触れないからと言って、他人を電磁波攻撃するのは良いはずがありません。ストーカー規制法など他の法律により罰せられる可能性も出てきます。

日本の電波についてはこれまでの60年以上の研究データを基にして総務省が安全基準で「電波防護指針を制定しています。総務省の電波利用について引用致します。

総務省 電波利用ホームページ｜電波環境｜電波の安全性に関する取り組み (soumu.go.jp)

違法性のある電磁波攻撃

電磁パルスによる高度からのガンマ線による攻撃というものが有ります。

これは近年頻度の高くなってきた隣国からのミサイルの発射演習で仮に弾頭に核爆弾が積まれ地上から30キロ以上で爆発を起こした場合、放射能であるガンマ線が空気中の分子と衝突することで電界を発生させ、その結果として地上に大量の電磁波が注がれます。

この電磁波が日本の電子機器や電気に影響を与えることで、国内の電気が流れなくなる恐れがあると言われています。

場所にもよりますが日本人の10人に1人が居住する1100万人が暮らす東京上空で爆発したとしたらどうなってしまうのでしょうか？

大規模な停電が起こる事で、パソコンやスマートフォンといった端末が使えなくなることから、情報産業や流通関係、更には医療関係などほぼ全ての業種に対して甚大な影響を与えることとなってしまいます。

人命が脅かされるという事で国際問題になるぐらいの大きな違法性のある電磁波攻撃と言えるのではないでしょうか。

以前は日米安保条約というものが有り、世界の警察官であるアメリカが日本を手助けしていましたが、実際現在のウクライナ、ロシアのいざこざを見ますと日本でもしそのような事が起こったとしても武器の供給だけといったことも考えられます。

核弾頭による電磁波攻撃を防ぐための対策が必要不可欠となっているような気が致します。

ただそれよりも隣国と協力体制をしいて本来ならそのようなミサイルを撃たせないような状態に持って行くことが大切な事なのかもしれません。

現在日本ではエレクトロニックハラスメントを取り締まる法律がない

アメリカの州の法律には電磁波攻撃による攻撃や音響に関して取り締まる法律がありますが、現在の日本では電波法というものはありましても、そういったエレクトロニックハラスメントを取り締まるための法律はありません。

なのでもし隣人や集団ストーカーなどから電磁波による攻撃を受けていたとしても、ストーカー規制法や暴行罪など他の法律を適用して訴えるといったことをしなければなりません。

この背景にはアメリカの心理学の論文であるPsychology Todayにロレイン・シェルダンの掲載した

『エレクトロニックハラスメントを受けている方の状態を調べても実際の被害が証明されない。もしくはそんな電磁波攻撃を受けていない。むしろその方たちに統合失調症の疑いがあり、妄想癖があると考えられる』

といったものもあり、そもそも日常生活で電化製品からも電磁波が出ていますので調べること自体が困難であるとも言えます。

ただその一方で電磁波過敏症といった病気が存在することが世間一般に次第に浸透し始め、電磁波攻撃には個人差があるものの、

など様々であることからエレクトロニックハラスメントを受けていると考えれる被害者の中には、統合失調症にかかっている人も中には含まれている可能性が高いです。

これは元々統合失調症であったのではなく、電磁波過敏症の症状のせいでそうなってしまったという訳です。なので根本の原因である電磁波を何とかしなければいけません。

自動追尾レーダーについて

特定の人物を補足するための自動追尾レーダーというものが有ります。

ただこれはミサイルなど決まった放物線を描いたり直線的な動きをするものにしか当てはまりません。

それなので、例えば隣人の方や家の外から電磁波攻撃を行った場合、人は決まりきった動きをしませんのでこの自動追尾レーダーを使ってピンポイントで当てに行くのは非常に困難になるでしょう。

電磁波攻撃を照射するとすれば、その人の日常的な行動を調べ上げ何時にキッチンに立つとかテレビを視聴する、お風呂に入る、就寝するなど詳しい個人の習慣を調べないと難しいのではないでしょうか。

その辺りを考えましてもレーダーを使って攻撃を行うことは現実的ではなさそうです。

違法性のない電磁波攻撃

可罰的違法性のないような極めて被害の低い電磁波攻撃を受けた場合は違法性がないと言えます。この辺りは程度の問題になりますので、個人差のある問題になりそうです。

そもそも電磁波攻撃をしたとしても、アパートの隣人が電子レンジを使った時の電磁波レベルの攻撃であれば、日常的に物を温めるレベルで使っていると思われてしまう事も有ります。

電磁波攻撃は目に見えないことから証拠を掴むことがとても難しいです。

専門の業者に依頼して調べてもらわなければならず、警察に相談したとしても電磁波攻撃が余り世間に馴染みのないことから捜査をすぐに進めてもらえるとも思えません。

下手をすると精神疾患の疑いをかけられてしまう事も有りますので、その辺りは慎重に行動していかなければならないでしょう。

ただ他人に対して電磁波のように目に見えない分かりにくい攻撃であっても他人に攻撃を加えることは専門の業者や探偵などが調べれば分かる事ですから、被害を受けているという事で罪に問うことが出来、証拠を掴むことが出来るなら、違法性のない電磁波攻撃というものは存在しないと考えてよいのではないでしょうか。

ただ問題は専門業者にもよりますが、高額な調査費用を求める業者も有りますので注意が必要になります。

電磁波攻撃のやり方

機器を使った電磁波攻撃のやり方

2016年にキューバのハバナのアメリカ大使館で『ハバナ症候群』と呼ばれる症状が現れ、職員がアメリカ国内やカナダに退去するという事件が起こりました。こちらで働いていた職員がめまい、聴覚障害などの症状を訴えたためです。

音響の攻撃をキューバもしくは他国が行ったためだと言われていますが真相は定かではありません。

ただ、研究機関が調べた結果これはパルス波による症状に似ていることから、恐らくは第二次世界大戦の時に研究していた電磁波攻撃によるものだという結論が出ています。

マイクロウエーブ兵器について

実際に使われた可能性が考えられるのが、インドと中国の国境付近のヒマラヤ山脈です。この辺りは昔から戦争のような大事にならないように石などを使ってお互いにけん制していた地域になります。

ここでマイクロウェーブ兵器が使われたのではないかといった話があるのです。中国人がこのマイクロウェーブ兵器を使いインド人の体に熱を発生させるといったいざこざが起こったとされています。

もともとはこのマイクロウェーブ兵器ですが、アメリカ軍が開発したものでアクティブディナイアルシステムを元にしていいます。

こちらのシステムは照射すると44℃もの熱が体の中から湧き上がります。人間の体の水分量は80％ぐらいあり、照射された部分が熱を帯びるわけです。

大抵の方は数秒しか耐えられなかったとこの実験に参加した報道の方が書かれていました。実際、致命傷を負わせるための武器ではなく、暴徒の鎮圧のために開発された武器だったようです。

戦時中にこの武器を使おうともしましたが、人道的な理由からアクティブディナイアルシステムの使用はやめることにしたそうです。

この武器のように照射する方向やベクトルの位置などを調べられる技術があれば対象者に対して攻撃を加えることは可能となります。

この設計書がどこかから漏れたのか、もしくはパソコン上のデータが他の国から抜き取られたのかは定かではありませんが、ロシアなどでも第二次世界大戦時からこのマイクロウェーブ兵器の研究は行われていたとされています。

電磁パルス兵器について

アメリカ軍が2012年に長距離巡航ミサイルに搭載していましたが近年では中国やロシアも同じような兵器を開発していると聞きます。

これが実用化されてしまいますと仮に隣国からミサイルを発射された場合、それを日本が打ち落とすためのレーダーが使えませんので国土に直撃してしまうといった事にもなりかねません。

以前はアメリカが電磁パルス兵器については優位な立場にありましたが、近年は技術が拮抗状態にあるようです。

低周波発生兵器について

キューバのアメリカ大使館で受けた攻撃はこの低周波発生兵器によるものだと専門家は見ています。

そしてこのような低い音に関しては国が定めた騒音被害にあてはまらない為、もし日本で同じような事が行われたとしても現在の法律では罪に問うことは出来ないでしょう。

この辺りは公害とされるイタイイタイ病や水俣病など原因が特定されず30年以上かけて研究、調査をして分かった事やもみ消そうとした人達がいたためなかなか原因の究明が進まないことに通じるものが有るのかもしれません。

今回の低周波発生装置を使ったものが日本で使われていたとしてもなかなか調べる術はなさそうです。

電波は距離が離れると弱くなるため現実的に電磁波攻撃するのは難しい

このことから攻撃対象が10メートルの距離にいる場合。攻撃者は被験者の100倍もの強い電磁波を受けることになってしまいます。

これは電磁波が水面に落ちる雨粒の様に波紋を広げるかのように電磁波が広がっていくことによります。なので結果的には攻撃を与えている人の方が甚大な影響を受けることとなってしまいます。

ただ、これは電波を制御していない場合であり、レーダーの様に照射する方向を指定できる機材があれば動いていないものに対して電磁波攻撃を行うことは理論的には可能であることも示唆しています。

電波の強さはアンテナからの距離の２乗に反比例する特性が有ります。総務省の資料が有りましたので引用致します。

電波環境地方講演会資料 (soumu.go.jp)

電磁波攻撃におすすめの商品

専門的な知識のある方ならアメリカ軍の開発したアクティブディナイアルシステムを使ったマイクロウェーブ兵器を元にしたものを電磁波攻撃として使用することで相手に対して動けなくさせるぐらいの効果を与えることは出来るでしょう。

特に熱に弱い眼球などを狙う事で効果は絶大なものとなります。ただそれを使うことが人道的にどうなのかという問題が出てきます。こんな兵器を気軽に使ってはいけないことぐらい誰にでも分かります。

実際にネットショップで気軽に買えるような電磁波攻撃が出来る商品は存在しません。

しかも電磁波は体に与える影響が大きいことから電子レンジをばらしたりして電源を付けることはかなり危険な行為なので専門的な知識のない方は絶対に行ってはなりません。

まとめ

一般的な電波であれば、その効果は距離の2乗に反比例して弱くなっていきますので、仮に電磁波攻撃を誰にするにしても自分の方がその影響を大きく受けてしまいますので永続的に使うことは難しいです。

他には軍隊で使われる電磁パルス兵器にしても電力量が多すぎて一個人が扱える代物でもありません。

あとは可能性が有るとすれば、電子レンジの原理を応用したアクティブディナイアルシステムですが、この辺りを専門的な方が研究をしていけば、ピンポイントで照射することのできる電磁波攻撃をする武器を開発することは可能です。

ただそんな武器を人間に使ってどんな影響が出るのか詳しいことまでは分かっていません。数秒ほどで体が芯から熱くなるようなそんな危険な武器を使うこと自体間違っています。

恐らく被験者は後遺症を受けることになってしまいますし、非常に危険な行為になります。電磁波攻撃は絶対に人に向けて攻撃してはいけないものなのです。