お金を借りれない時の最終手段

「銀行からお金を借りることができない…」

「お金が必要なのに、どうしたらいいの…」

お金を借りる際の審査などに落ちてしまい、お金が必要なのに借りることができない。その場合、これからどうやって生活をしていけばいいのか分からず、不安になりますよね。身近な人に相談できればいいですが、1人で考え込んでしまって闇金や犯罪行為など最悪な行動を起こしてしまうかもしれません。

銀行や消費者金融でお金を借りることができなくても、最終手段が残っています。最終手段を利用すれば、お金を借りることができるかもしれません。もう無理だと諦めてしまう前に、本当に借りることができないか確認してみてください。

今回は、お金を借りれないときの原因や最終手段を解説します。

お金を借りれない時の最終手段7選
金融機関でお金が借りられない原因
まとめ

お金を借りれない時の最終手段7選

無職や安定した収入がない場合などは、銀行や消費者金融などの審査を通るのは極めて難しいです。

一般的に銀行でお金を借りるときは、住宅ローンやカーローン、教育ローンなど使い方が限定されているサービスが多いです。使う用途が限定されている場合の金利は低い傾向にありますが、審査を通過するには多くの手間と時間がかかってしまうのがネックです。

しかし、同じ銀行でも使う用途が限定されていないカードローンやフリーローンなども存在します。住宅ローンやカーローンと比べて金利は高くなりますが、条件などが緩和され利便性が高くなります。銀行でお金が借りられなかった場合でも、以下のようにお金を借りる最終手段は残されています。

大手消費者金融を利用する

アコムやアイフル、プロミス、SMBCモビット、レイクALSAなど、CMや広告で著名な大手消費者金融は全国、24時間365日対応しています。多くの大手消費者金融では、借り入れ可能か否かは、必要事項を入力するだけでわずか3秒程度で結果を教えてくれます。他にも、30日間金利無料などのキャンペーンを多く行っているので、短い期間借りる場合などには金利がかからない消費者金融を利用するのも、後の負担が少なくなります。

大手消費者金融名	融資までの時間	実質年率	融資限度額
アコム	最短30分	3.0％～18.0％	1万円～800万円
アイフル	最短25分	3.0％～18.0％	1万円～800万円
プロミス	最短30分	4.5％～17.8％	500万円
SMBCモビット	最短30分	3.0％～18.0％	800万円
レイクALSA	最短25分	12.0％～18.0％	1万円～200万円

大手消費者金融でお金の借りる際の、一般的な手順を紹介します。ここでは代表としてアコムでの流れを紹介します。

1．申し込み

インターネットで、必要な個人情報などを入力し申し込みをします。

2．必要書類の提出

本人確認書類となる、免許証やパスポート、マイナンバーカード、保険証などの情報をスマホアプリやWebから提出するか店舗に直接提出するか選ぶことができます。

他にも、他社での借入額が100万円を超える場合やアコムで50万円以上借入がある場合などは収入証明書の提出が必要となるので注意してください。

3．契約

審査結果について送られてきたメールに同意すれば、契約完了です。

その際アコムのカードが発行されますが、受け取り方法は店舗での受け取りか郵送か選ぶことができます。またカードレスでの契約も可能です。

4．借入

カードがある場合はアコムのATMでお金を狩りつことができます。カードレスや手元にカードがない場合でも、振込で借りるを利用することで口座に直接送金してくれます。

中小消費者金融を利用する

アローやフクホ、ベルーナノーティスなどの全国対応している中堅消費者金融や、東京のみ大阪のみなど地域ごとに対応している消費者金融などがあります。

専業主婦でも借りることができたり、大手消費者金融と比較して審査が通りやすいと言われています。

中小消費者金融の特徴としては、以下の内容が挙げられます。

実質年利が、大手消費者金融と比較して高い
融資限度額が低い
大手消費者金融と比較して審査に通りやすい

大手消費者金融でお金を借りることができなかった場合でも、中小消費者金融でならお金を借りられるかもしれません。

クレジットカードのキャッシング枠を利用する

クレジットカード会社が発行するクレジットカードには、日常の買い物などに利用できるショッピング枠と現金を借りることができるキャッシング枠が設けられています。これらは別々に設定されている場合や、一部に組み込まれている場合などがあります。キャッシング枠はクレジットカードを作ったからと、自動的に付帯されるものではありません。カード発行時かカード発行後に、自ら設定する必要があります。

キャッシング枠内の金額であれば、持っているクレジットカード提携のATMや振込での現金借り入れが可能です。安定した収入がない場合でも、今までに支払いを延滞していなかったり良好な実績があれば、利用出来るため最終手段として適しているのではないでしょうか。

利息については、利用するクレジットカード会社によって異なります。同様に、支払い方法が一括払いなのかリボ払いなのかによっても利息が上限するので、キャッシング枠を利用するときは手元にあるクレジット会社へ確認をしましょう。一般的には15％～18％の金利となっており、消費者金融と比較して下限金利が高く設定されている場合が多いです。

生命保険の契約者貸付制度を利用する

解約払戻金のある生命保険に加入している場合は、解約払戻金を担保にお金を借りることができます。生命保険の契約者本人しか利用できませんが、生命保険を継続させつつ、審査を必要とせずに不測の事態に対応できます。

しかし、解約返戻金以上の借入ができないということや、借入れる際には他の消費者金融と同様に利息がかかることを覚えておきましょう。万が一、返済できない場合は生命保険が失効する可能性も秘めているため、返済には気を付ける必要があります。

解約返戻金のある保険には下記があります。

終身保険
個人年金保険
養老保険
学資保険

定期預金の定期預金担保貸付を利用する

定期預金を利用している場合、定期預金担保貸付を利用してお金を借りられるかもしれません。多くの銀行で定期預金担保貸付サービスを行っていますが、一部の銀行では定期預金担保貸付サービスを実施していないので、事前に定期預金を預けている銀行に確認しておくといいでしょう。

また、定期預金担保貸付を利用するには限度額が設けられており、定期貯金残高の90％ほどで上限200万～300万円となります。もともと預け入れてていたお金を担保としているので、審査の必要はなく、定額預金の金利に＋0.5％ほどの低金利でお金を借りることができます。

公的制度融資を利用する

今すぐにお金が必要という緊急性がない場合は、国や自治体などの公的機関の融資制度を利用してみるのもいいかもしれません。公的融資制度では、さまざまな要因から生活が困窮している人に対して、生活をする上で必要なお金を貸し、生活を立て直す機会を与えてくれる制度です。

国などの公的機関からの貸付なので安心してお金を借りることができるのと、一般的な消費者金融と比較しても低い金利もしくは無利子でお金を借りられます。

しかし、定められた条件に合致しないと申し込むことができなかったり、融資にまで多くの時間が必要となり、すぐにお金が必要という場合には対応できないと言ったデメリットもあります。

個人向け公的融資制度は、以下のような種類に分類されています。

生活福祉金貸付制度
母子父子寡婦福祉金貸付
求職者支援資金融資制度
緊急小口資金過失
看護師等就学資金
年金担保貸付
教育一般貸付

質屋で質預かりを利用する

不要なブランド品や貴金属を売却することができる質屋。質屋では、売却するだけでなく一時的に品物を預けることで、お金を借りることができます。審査なども必要とせず、持参した品物の査定に応じての借入になりますが、急に物入りになった時には検討してみるのもいいかもしれません。

預けることができる品物は、ロレックスなどの高級腕時計や、金・プラチナなどの貴金属、ダイヤモンドなどの宝石、ブランドアクセサリーやバックなどです。これらの品物を担保に、即日お金を借りることができます。珍しものだと、釣具屋や絵画、ボールペンなどもお金に変えることができる場合があります。

質預かりの金額例では、ブランド衣料やテレビ、パソコン、スマートフォン、腕時計などでは約1万円～5万円程度。ブランド腕時計やブランドアクセサリー、ブランドバックでは5万円～10万円。ダイヤリングや高級腕時計、金塊などでは10万円～30万円以上のお金を貸してくれる可能性もあります。

また質預かりでは、流質期限が設けられており基本的に3ヵ月以内の返済で預けた品物を取り戻すことができます。確実に品物を取り戻したい場合は流質期限に気をつけましょう。

利息については、質屋営業法にて年間最大で約109.5％（閏年のみ109.8％）で設定されています。毎月の金利は平均で約3％～8％となり、金額に応じて利息が異なる場合が多いです。質屋によって利率は異なるので、気になる場合は何社か検討することをおすすめします。

金融機関でお金が借りられない原因

金融機関でお金が借りられない原因はさまざまです。

日頃から、各種ローンやクレジットカードの支払いを滞らせることなく、毎月一定の収入がある場合は借入を断られることは少ないです。もし、借入を断られた場合は何かしらの原因があると思ってください。

ブラックリスト

銀行や消費者金融、クレジットカードなどを利用する際には、信用情報機関が管理するデータベースに登録がされます。これは法律で義務付けられており、良好な実績であれば何も問題はありませんが、過去に長期延滞・滞納や債務整理した経験がある場合は注意しなくてはいけません。適切な返済能力を知るために、銀行や消費者金融などは信用情報機関にて情報の照会をします。ここで、過去に長期延滞や滞納などがあった場合などは、返済能力がないとしてお金を貸してもらえないといった事態に陥ってしまう可能性かあります。

株式会社日本信用情報機構（ＪＩＣＣ）

消費者金融系の信用情報

株式会社シー・アイ・シー（ＣＩＣ）

クレジットカード会社系の信用情報

全国銀行個人信用情報センター（ＫＳＣ）

銀行系の信用情報

多重債務や債務整理を未然に防ぐためにも、返済能力を加味して融資額を決定する判断材料として信用情報が使用されます。自分の信用情報が気になる場合は、請求すれば開示してくれます。開示記録も残りますが、借入などには影響しないので大丈夫です。

安定した収入がない

無職や専業主婦などの収入がない場合は、返済能力がないとみなされ審査に通る可能性は極めて低いです。また、一定の収入があっても自営業など不安定な職業の場合、厳しい審査に通りにくいと言われています。平均的なサラリーマンよりも稼いでいる自営業でも、銀行などの信用情報は低い傾向にあので、沢山稼いでいるからと安心しないようにしましょう。

安定した収入とは、会社勤めのサラリーマンのように毎月一定の収入があると認められなくてはいけません。アルバイトやパートでも、毎月収入を得られていれば対象です。転職を多くしている場合や、今勤めている会社の継続年数が短い場合も、多額のローンを組む場合の審査は通常よりも厳しくなるので注意しましょう。